■自己紹介
　日本道路公団に就職し、30代後半から40代前半までは課長補佐として建設省道路局高速国道課に出向した。高速道路を計画立案し、道路公団に引き渡すまでを担当していた。道路整備計画を立案する審議会の会長は総理大臣だが、国会議員の先生方への根回しも行っていた。また、様々な方が大臣や副大臣に陳情に来られるが、その状況を大臣に説明するのも課長補佐の仕事の1つであった。道路は経済産業に欠かせないインフラの基幹であるとともに、政治に関わる部分も多いことをこの出向期間に学んだ。
　平成17年、小泉内閣での郵政民営化とともに、道路公団も民営化され、NEXCO東・西・中日本と3つに分割された。分割方法は、総距離ではなく、料金収入および、サービスエリア売上額を3等分にしている。中日本の対象エリアは狭いが、それだけ交通量が多いということである。社員は、出身地、出身大学を考慮し、幹部層が均等になるように振り分けられた。運よく出身地の岐阜も管内に含む中日本勤務となり、現在に至っている。

■高速道路のはじまり
　昭和30年代、経済成長に後押しされ、モータリゼーションの波が到来し、輸送方法も鉄道主体からトラック輸送が増加してきていた。しかし、当時の日本の道路は舗装もなく、泥まみれであったため、道路整備を望む声が大きくなってきていた。そこで、日本政府は高速道路の本格的な導入を検討し、世界銀行に融資を求め、ワトキンス調査団に調査依頼をした。調査後、提出された結果報告書には、「日本の道路は信じがたいほどに悪い。工業国としてこれほど完全にその道路網を無視してきた国は日本のほかにない」という言葉が巻頭に記載されていた。
　当時、東京・名古屋間は、経済効率優先の東名案と開発優先の中央道案とで、論争となっていたが、ワトキンス報告書の「比較すべき計画ではなく、それぞれ有益である」に後押しされ、2本の路線が平行して整備されることとなった。
　また、有料道路制度を活用し、料金を建設債務の返済に充てることと、ガソリン代から道路整備の財源を得ることが貸し付け条件として記されていた。この報告書が我が国の高速道路整備のきっかけとなった。
　全国の高速道路は、当初7,600kmまで建設予定であったが、高度経済成長の中での自動車台数の増加に伴い、昭和62年に14,000kmへ計画が見直された。2019年現在で11,882kmまで整備が進捗している。なお世界を見ると、中国では2009年までは6.5万kmであったものが、2018年には14.3万kmまで急成長している。中国の場合、世界でも類を見ない急速な経済成長に加え、土地の私有権が認められていないため、土地の買収交渉が不要であるなど、短期間で長距離の高速道路を整備できる環境が整っていたことが、このような急成長を可能としている。
　都心部の渋滞緩和のためには、環状道路の整備が重要であるが、都心部の土地買収交渉や制約条件の多い場所での工事には、多くの時間と労力が必要となることから、他の先進国に比べると整備率は低い状況となっており、首都圏、中部、近畿ともに80%強の整備状況である。なお、北京には既に5重もの環状道路が開通しているのが現状である。

■NEXCO中日本の事業概要
　主な事業は、新規高速道路の建設、既存道路の渋滞緩和対策、リニューアル工事である。
　渋滞緩和対策として、既存道路の4車線化・6車線化や、スマートICの整備などを行っている。
　東名、名神は既に50年を経過しており、管内の高速道路の6割が30年を経過し、道路構造物の老朽化が進展してきていることから、大規模なリニューアル工事を推進している。特に橋梁やトンネルの傷みが激しい。橋梁のアスファルト舗装の下には鉄筋コンクリートの床版があるが、冬期に撒く凍結防止剤の塩分が、アスファルトのクラックから床版まで浸透し、鉄筋を腐食させ、コンクリート剥離が起こる。リニューアル工事では、床版を新しいものに取り換えるだけでなく、高性能な防水層を敷き、塩分の浸透防止も行っている。なお、床板老朽化のもう1つの原因として過積載車両もあるが、こちらは警察にも協力をいただき、取締りを行っている。トンネル床面は、従来は土の上にアスファルト舗装のみであったが、土圧増加により、路面隆起が発生する箇所も出てきたことから、トンネル床面をコンクリートによる逆アーチに結合することで、耐力を増加、沈下・変形を防止することを行っている。

■新技術やサービス導入
　次世代技術を活用した革新的な高速道路保全マネジメントとして、路車間での情報共有を通じた渋滞解消や事故防止の実現に向けた検討を行っている。具体的には、高速道路の状態を監視カメラやセンサーでデータ化し、道路側から渋滞や落下物の情報をリアルタイムで提供するサービスや、デジタル技術を活用した全線監視システムにより事故処理時間の最小化を実現することにより、安全で安心快適な高速道路空間を確保する取り組みを進めている。
　その他にも、土砂崩れ前後の3次元情報より、崩れた土砂量を算出可能とすることにより、災害復旧に必要な工事車両台数や、補強材料、復興計画を瞬時に算出し、早期の災害復旧と通行止め時間の短縮を実現する技術の開発も進めている。トンネル内を100km/hで走行しながら0.2mmまでのクラックを高解像度カメラで検出できるような点検システムも実現している。これによりトンネル内を点検するために行ってきた交通規制を大幅に少なくすることが可能となった。携帯で道路交通情報を入手できるアプリは、既に東京方面でサービス開始しており、中部エリアも近日開始予定である。高速無人隊列運転も実装実験中である。夜中に休憩するトラックで大混雑するSAの駐車場では、駐車場空き情報提供や、駐車場予約の社会実験も開始している。ドライバーの負担軽減のため、新東名浜松のSA外に、中継物流拠点であるコネクトエリア浜松を整備した。大阪方面から来たドライバーが、貨物と切り離され、東京方面から来たトラックと交代し、大阪に帰っていくというシステムである。現在、物流会社と協働で運営を行っている。ファストフードのドライブスルーや、一般駐車場、フェリーでのETC決済も、試行運用中である。

■新事業領域の展開
　最近では、道路以外の新事業領域にもその幅を拡大している。
　例えば、道路インターチェンジ周辺の開発事業として着手した「テラスゲート土岐」では、岩盤浴付きの温泉が人気を博しており、今年2月には「よりみちの宿」もオープンした。また静岡では、遊休農地を活用してレタスや枝豆などの栽培を行い、外食チェーンや中食チェーン、小売店に販売している。アジアや北米を中心に海外事業も展開している。AIを活用した路面損傷の可視化などを行い、計画立案、コンサルの仕事などを行っている。

■自己紹介
　浜松市に生まれ、高校生までは浜松で育ったが、その後、名古屋の某予備校に通うため、1年間名古屋で一人暮らしをしたことがあり名古屋には縁がある。10歳より熱狂的なドラゴンズファンで、今日も若宮龍神社で勝率upを祈願したところである。趣味の1つは野球統計学的分析手法を使っての中日ドラゴンズの戦略分析である。
　三菱UFJ信託銀行では、リスク管理や経営企画のキャリアが長い。審査部では統計手法を使った財務分析モデルを作り、MUFGグループ全体で現在も使われている。持株会社であるMUFG出向時には、モルガンスタンレーとの合弁プロジェクトへの参画や、東日本大震災時は危機管理対策事務局次長として、2週間ほど泊まり込みで陣頭指揮をとるなどの経験をした。2018年には、法人向けの貸出・融資業務を三菱UFJ銀行に移し、信託銀行は信託業務に専念するという大きな決断を下した。当時、信託側の責任者が私で、銀行側の責任者は半沢氏（現頭取）であり、ペアで本PJを遂行した。

■三菱UFJ信託銀行概要
　1927年の設立以来、94年の歴史を持つ。6社の合併を経て2005年に現在の形となっている。業務内容は、リテール部門、法人マーケット部門、受託財産部門、市場部門がある。リテール預金は集めるが法人貸出は行っていない、世界でも珍しい銀行である。市場部門は三菱UFJ信託銀行が最も強みとする部門であり、債券・株式運用や外為取引などで、永年にわたりコンスタントに利益を上げている。

■信託銀行の社会的意義
　信託銀行では、全ての銀行業務のほか、信託業務や併営業務を担うことができ、幅広いニーズに応えることができる。三菱UFJ信託銀行では、先にも話した通り、住宅ローンや企業向けの貸出からは撤退しているが、海外のファンド向け貸出は積極的に行っている。
　信託とは、委託者の大切な財産を、信頼できる人（受託者＝信託銀行）に託して、誰か（受益者）のために管理・運用してもらう制度であり、三者を結ぶ信頼の三角形が、信託の基本である。信託の最大の特徴は、倒産隔離機能である。委託者の死亡や倒産、或いは信託銀行そのものが倒産しても、財産は法的に守られ、債権者から差し押さえられることもない。少子高齢化、長期的な低金利政策、働き方改革、資産承継など、委託者が抱える社会的問題を解決するツールの一つであるが、まだまだ認知されていない。それゆえ、三菱UFJ信託銀行は、銀行業務を移管して信託業務に専念することを決断したのである。
　近年は社会のデジタル化により、資産にも変化が生まれている。約束手形は電子手形に置き換わるなど伝統的資産がデジタル資産に変化したり、仮想通貨や、デジタルアートなどの新たなデジタル資産が誕生したりしている。また、信託は、数、時間、性質、能力、信用などを転換する機能を有しており非常に便利であるが、膨大なシステム開発コストが普及へのネックになっていた。しかし近年FinTech技術の向上により、安価にシステムが構築できるようになったため、信託の可能性は今後更に広がると考えている。

■情報銀行「Dprime」
　新しい事業の1つとして、パーソナルデータ信託（情報銀行）サービス、Dprimeを開始した。情報銀行の概念が叫ばれるようになったのは、GAFA等による独占的データ収集がなされる中、「個人データは個人に帰属する」という考え方が浸透してきたからだ。現在、同意のないまま個人情報が収集され、断片的なデータが目的外のものに転用されることにより、的外れな情報が日常生活の邪魔をしている。例えば、育毛剤やダイエットサプリ、投資マンションなど、身に覚えがない広告が表示され困惑している。このような状況の改善のため、情報銀行の立ち上げを企図したのである。
　情報銀行では、個人情報を利用者から預かり、同意を得たうえで第三者に提供する。販促のためのデータ仲介ではなく、個人とデータ利用企業双方に、新たな気づき創出や、両者の関係構築がコンセプトである。同意を有するため、企業は真贋性の高いデータを堂々と使用することができる。利用者は対価としてポイントの還元や、料金割引、サービスの体験などを得られる。もちろん、データは個人が特定されない形式で渡される。大事な財産やデータを保管するノウハウのある三菱UFJ信託銀行だからこそできるのである。
　他企業でも、情報銀行サービスをリリース、もしくは予定している。本人確認が必要なものと不要なサービスとがあるが、反社会勢力による悪用や、ユーザーのなりすましの防止のため、三菱UFJ信託銀行では本人確認を必須としている。また、競合他社と比較し、三菱UFJ信託銀行では、細かいターゲット属性の選択・設計も可能である。
　サービス開始時は、基本情報、趣味や興味や嗜好などの事前アンケート情報、マネーツリーと連動した資産情報、スマホ位置情報と連動した行動履歴が取り扱いデータであるが、9月には、1,200社ほどのECの購買履歴との連動を予定している。2021年後半には健康データ（心拍数、健康診断結果、血圧、睡眠時間、投薬情報など）の情報提供も政府により解禁されるため、連動予定である。新薬の開発等にも役立つのではないかと考えている。

■開発秘話＆悲話
　Dprimeは、2017年に本ビジネスを構想してから開発完了まで3年半も要した。特に構想・実証実験にはしっかり1年半かけた。初期段階に、体重と食事内容を入力する簡易システムを開発し、実証実験を行った。社員100名を前に、「このプロジェクトは会社の歴史を変える！世界の歴史を変える！」と大演説したのだが、1か月間継続した者はたったの5名であった。毎日入力するスキームは破綻すると初期段階で気づくことができた。このように小さな実証実験を繰り返すことで、ローコストで事業構想を固めることができた。
　イノベーションには、クリエーションだけでなく、オペレーションも必要である。良いクリエーションがあっても、適切なオペレーション無しには、世の中に出る前に消えてしまう。いかに両者の橋渡しをするかが重要なのである。特に、新規事業には、様々な部署から反対意見が出るものである。これまで何度も橋渡しに失敗し、アイデアが潰れた経験があった。今回の事業は信念を持ってやっていたので、実証実験が終わった段階で、日経新聞一面トップでの対外公表を狙う広報戦略をとった。日頃から、日経新聞記者との信頼関係を構築し、情報銀行の世界観を刷り込んできた。また、ネタ枯れしそうな時期を見極め、他メディアへの情報展開も遮断するなど作戦も練った。狙い通りに記事化された効果は絶大であり、その後の2日間で新聞9件、TVは11件も報道され、朝の情報番組では15分の特集も組まれた。ニュースピックスでは、約300名の有識者による有益なコメントも記載された。これはその後のマーケティングや、開発にも役立てることができている。このように流れを作ることにより、反対するであろうオペレーション部隊のマインドを「どうすればできるか」にリセットし、協力体制を構築することができた。
　このビジネスは緒に就いたばかりなので成功するかどうかは未知数であるが、これまでにない新しいサービスをリリースできたことで、社会的なインパクトを与えることができたと思う。

■経歴・会社紹介
　27歳の時、先代が行っていた不動産賃貸業が経営破綻状態に陥ってしまった事を機に、それまで勤めていた東京の会社を退職し実家の再建の為、一人新たな形で事業を開始した。当初は融資も受けられず、今ある物の有効利用を考え、また、サラリーマン時代に覚えた営業倉庫業のノウハウを使い総合物流業として事業開始し一歩一歩事業を今まで進め現在に至っている。
　社名のサカキL&EワイズのLはロジステック（物流）、Eはエステート（不動産）を意味している。この地域では倉庫業＝貸倉庫と思われていた為、倉庫をキーワードとして総合物流業を行っていくのに不動産を外せないと言う事で、社名に物流業と不動産業を良く知っている会社と言う意味で付けている。また、事業を進めていく中で都会では飲食店でも専門店が多いが、この地では1種類の事業では商圏規模も小さく、立地条件を言われる倉庫業だけで、この地では売り上げボリュームを上げて行くのは厳しいと感じ、地方に良くある何でも取り扱う大衆食堂の様にする方が良いと考えた。「地方の企業は大衆食堂化」とコンセプトを持ち、小さい会社でありながら需要があれば、様々な業種を取り扱う様に進め、物流で取引を開始した顧客の困り事、かゆい所に対応しているうちに、事業も大きくなり、倉庫業オンリーから製造業や受託製品の配送センターも扱うようになり、現在は総合物流業だけでなく医療用不織布やフィルムを基材とした医療機器の製造、製造販売、マスクの製造・販売、医薬部外品、化粧品、日用雑貨、食品の製造、製造販売や医薬品も取り扱っている。
　私自身は興味を持てばなんでも自分で取り組んでしまう性格で、医療機器工場の建設後には、製品開発の為に三重大学大学院医学系研究科博士課程に入学もした。人任せにせず、趣味も仕事も80点までは取らないといられない性格なのである。趣味のバイクでも、転倒リスクを避けるため短期合宿訓練に参加したり、一段の技術向上の為に自分で改造しオフロードの耐久レースにも出場し、ヨットもレースから外洋航海まで、バンドも今も現役でロック、JAZZと変わりながら現在昭和歌謡バンドで活動している。

■ロジスティクスの発展
　原始時代の必要な量だけ狩猟する生活から、農耕時代に変化し、冬期や、豊作・不作を乗り切るために貯蔵技術が生まれた。隣町の特産品との物々交換が始まり、運送技術が始まった。馬に荷物を載せて運ぶ仕事は、報酬も安価で、人気がなく、捕虜や奴隷の仕事であった。報酬を「駄賃」と呼んでいたが、簡単な仕事に対する少額報酬の語源になっている。敗戦復興や、高度成長時代には、物流が日本経済成長を支えてきた。ベトナム戦争時、弾薬、食料などの物資を、必要な量を、最適な方法で迅速に輸送し、配置するためにロジスティクス手法も考案された。近年、更に発展したのが、eロジ、3PL、サプライチェーンマネジメントである。また特に人の資産をお預かりする倉庫業を基本とした物流業は扱い商品が物かお金の違いだけで、銀行と同じ業務であるとも考えている。

■医療機器事業の紹介
　サカキL&Eワイズでは、医療機器の製造、製造販売、OEM生産、受託生産も行っている。受託事業が最も多く、開発から全て受託されるもの、自社より提案するもの、材料支給の有るのもの、滅菌だけを行うもの、輸入製品にブランドラベルを貼るだけのもの等多岐に渡る。
　弊社の製造する医療機器として代表的なものは、手術時に無菌の術野を確保する為、患者を覆う滅菌ドレープがあるが、開腹時に感染症を発症させない為に必要な医療機器である。また、オペロボットや医療機械向けの滅菌フィルムカバーも取り扱っている。今回のコロナ禍では、世の中の不足品を提供しようと、アルコール除菌や、マスク用涼感スプレー、防護服の開発、生産も行ってきた。
　サカキの木の学術名は、Cleyera japonicaで、医療機器の自社オリジナルブランドは、「Cleyera」と自分の名前でもあり、お祓いの木をブランド名にしている。

■One stop serviceの紹介
　製造と物流の一体化を行っているため、製造事業部で企画、開発、調達、出荷判定まで対応し、物流に流すことが可能である。顧客にとっては営業・販売以外の業務は全て委託で完結することができ、また輸送の重複コストも削減可能である。
　このシステムでは、在庫を一定数に保つことも可能である。出荷により、一定在庫数を下回れば、自動的に生産指示書が発行され、生産が始まる。材料の仕入れから在庫管理、製品出荷まで、顧客の手間を省略できるOne stop serviceはサカキL&Eワイズだけのサービスであり、自社の強みである。

■マスク情報
　コロナ禍の中でマスクに対し世の中には大きな勘違いもあるので、マスクの知識として参考としていただければと思う。
　不織布サージカルマスクは両側の不織布と、内側のフィルター不織布から構成される3層マスクとなっており、両側の不織布の強度は高いが、目が粗くバリア機能はない。一方内側のフィルターは目が細かく、バリア機能は高いが、強度が低く、簡単に割れてしまう。それ故、マスクは内側のフィルターを両側の不織布で補強する構造となっているのである。
　布マスク等に比べバリア性の高いマスクはサージカルマスク、N95、DS2となる。なお、N95は米国安全衛生研究所の制定規格基準でNは、not resistance to oil(油耐性なし)、95は、0.3μmの塩化ナトリウムを捕集効果試験で95%、8時間以上捕集できたものという意味である。
　特には防御の観点から考えると、マスクのフィルターに呼気を通さなければ、ウィルス捕獲ができないので、装着方法を間違うと効果が薄れる場合がある為、正しく装着されることをお願いしたい。また、N95やDS2以外は呼気の多くがマスクと顔に隙間がある為、漏れており、正面にいる相手は守れるが、自分を守る効果は低く自分を守りたいのであれば、N95 かDS2の様な密着性の高いマスクを装着するか、テープで顔に張り付け、呼気のすべてをフィルターに通すようにすることが必要である。特にN95等でも上下逆に装着すると、密着性が下がり捕集効果は激減する為、正しい装着が必要である。なお、通常の不織布3層マスクなどで99%捕集となっているマスクは、ほぼ顔とマスクの隙間から呼吸をしてしまうそうで、70～80％捕集率のマスクが最も効果的と言われている。
　但し、感染ルートの多くは、口や鼻を手で触ることによる粘膜感染である為、どんなマスクでも顔を直接触る回数が減るという意味では、フィルター機能に関係なく、感染防止効果がある。